ダイオキシンやCO2の発生を抑え、環境基準を完全にクリアした上で有機物処理（ゴミ処理）を新技術により解決する次世代の装置がMG22Ehです。

本来、自社のゴミは自社内で処分するのが当たり前の時代がありました。
しかし、環境問題や近隣住民との関係から、個人、企業、学校などでの焼却炉の利用は毎年減少しており、ほぼ見かけることが無くなりました。

「焼却」によるごみ処理は、Co2の発生、ダイオキシンによる環境汚染などの問題が発生するため、各都道府県などが管理する焼却施設は大規模化し排煙の処理に大きなコストと莫大な建設費、運営コスト、電力、エネルギーを使用しています。

電気代の高騰、廃棄物最終処分場の減少などに伴い、ゴミの処分価格も毎年上昇しており、特に産業廃棄物や医療廃棄物においては、上昇傾向が強い領域となっています。

自社で発生した（させた）ゴミは、自社内で処理するもしくは、大きく減容して廃棄物に投じていたコストを減少させる、さらに「磁気熱分解装置MG22Eh」を使えば、ゴミ処理時に発生する熱で、電気や飽和水蒸気など別のエネルギーを生むことができるのです。

環境省は令和５年３月30日（木）に、令和３年度における全国の一般廃棄物（ごみ及びし尿）の排出及び処理状況等の調査結果を取りまとめました。なお、平成23年度から国庫補助による災害廃棄物の処理量、経費等を除いております。

（主な結果）

1. ごみ総排出量は4,095万トン（東京ドーム約110杯分）、１人１日当たりのごみ排出量は890グラム。
2. ごみ総排出量、１人１日当たりのごみ排出量ともに減少。
3. 最終処分量は前年比5.9％減少。リサイクル率は横ばい。
4. ごみ焼却施設数は減少（1,056施設→1,028施設）。
5. 発電設備を有するごみ焼却施設数は全体の38.5％であり、昨年度の36.6％から増加。
6. ごみ焼却施設における総発電電力量は増加（10,452GWh、約250万世帯分の年間電力使用量に相当）。
7. 最終処分場の残余容量と最終処分場の数は概ね減少傾向にあり、最終処分場の確保は引き続き厳しい状況。
8. ごみ処理事業経費はやや増加。

リンク・・・環境省（報道発表）

磁気熱分解装置とは、磁気の力を原動力にした熱分解装置です。
永久磁石を利用することで、廃棄物の処理自体に必要となるエネルギー（電気、重油）などを一切必要としない画期的な商品です。
安全面に関して、コンピュータとセンサーによる管理と制御、運用面に関して投入口開閉時のモーターなどには、電気を利用しています。
利用する電力量に関しては、発電オプションを取り付ければ全て賄える程度です。

「熱分解とは酸素がない状態で有機物を加熱することにより、分子エネルギーが大きくなるため、安定分子になるために原子の結合を切断していく化学反応です」

この反応を利用して、廃棄物を格段に減容化する装置が「熱分解機」「磁気熱分解機」「磁気熱分解炉」などと呼ばれる製品です。

磁気熱分解装置（MG22Eh）は、熱分解により発生する排気ガスの処理も「リアクター」と言うオリジナル機構により処理するために他社で見かけられる大量の汚れた排水なども発生しません。

有機物であれば基本的に何でも処理することが可能です。

※塩化ビニールの処理は出来ません。

もみ殻からは純度の高い「植物性シリカ」を生成することが可能です。

１　運用に必要なコスト低額（6～８万円）
　　電気代、水道代、排気ガス処理の灯油代
２　環境アセスメントや役所への届け不要
　　焼却炉の切り替えに最適
３　熱分解は低温処理のため機器は長期に稼働できます
　　低温処理により安全性と機器の劣化を防ぎます
４　高い減容率（１／１００～１／４００）
　　廃棄物処理コストを大きく削減可能です

本機器の導入により、軽費の節減＝環境を守る、温室効果ガスの削減と有機物資源の有効活用及び資源リサイクルに貢献できます。

低コスト・高い減容率・無公害の有機物（ゴミ処理）の実現

ここでご紹介するのは、今までの有機物処理（ゴミ処理）の概念を大きく進化させた次世代の装置です。

一般的に、有機物の処理として代表的な方法は、「焼却」だと思いますが、焼却により発生するダイオキシンやCO2などが環境汚染の原因となり、現在もそうですが、今後は焼却による有機物処理は極端に減少する傾向です。

政府や自治体が大規模に処理を行う為の、プラント型の焼却施設は、数十億円の予算を投じて、超高熱（1300度以上）で処理するため、ダイオキシンの発生もありませんし、最終的工程では、CO2や異臭、煙なども無害化して大気に噴出できる大規模な浄化装置を利用するため安全にゴミ処理が行えています。

しかし、企業が自社内でゴミの処理を行いたい場合、現在は対応手段が見つからないのが現実です。

どうして、企業は自社内でゴミの処理を行いたいのでしょう？
各企業により理由がありますが、代表的なものは下記ではないでしょうか。

１．ごみ処理コストが高い（または、今後もっと高くなると予想している）
２．機密性の高い製造物であったり、サンプル品を社外に出したくない
３．産業廃棄物として社外に出た後の最終処理までのプロセスが不明確である

上記のような色々な理由で、社内でのごみ処理には大きいなニーズがあります。

「磁気熱分解装置」（MG22)コストから見たメリット

有機物磁気熱分解装置（MG22）を運用コスト面から考えてみます。

◆一般的な焼却装置との比較です◆

上記の比較から分かるように、燃焼と熱分解の処理は全く異なります。

「処理時の燃料」が不要
「最終残留物」が１／１００～１／４００に減容される

この２つの点だけ見ても、燃料代の節約と、残留物廃棄のコストダウンになります。
ちなみに、残留物に関しては、弱アルカリ性のセラミックパウダーであるため、土壌改良に利用する事も可能です。

焼却ではなく熱分解を行うための装置

磁気熱分解装置（ＭＧ２２Ｅｈ）は、有機物を処理するという役割では「焼却炉」と同じかもしれませんが、処理内容は全く異なります。

「焼却ではなく、低温で熱分解しています」

熱分解により、化学反応で有機物から全てのカロリーを取り出して、弱アルカリ性のセラミックが残ります。
弊社では、「ＭＧパウダー」と呼んでおり、石灰と同様の取り扱いとなります。
ただし、投入した廃棄物に金属やガラス、石などの無機物が含まれている場合には、そのままの形で出てきますので注意が必要です。

自社内で発生したゴミや廃棄物を自社内で処分する
世界中で推し進めている「SDGｓ」に貢献したい
ゴミの処分費用が高騰しており将来的な対策を計画したい

ゴミの処分時に発生する熱源を元に「発電」「温水生成」などを行えるオプションも用意されています。

ダイオキシンの、Co2の発生を抑え、環境面でのあらゆる条件をクリアーした有機物処理の新技術により解決する次世代の装置です。

磁気熱分解装置（MG22Eh）は、24時間、365日連続して稼働する事を前提に設計されていますので、安全面に関しても複数のセンサーからの情報を元にコンピュータが適切な処理を行っています。
主とな制御をいくつか説明します。

１　本体及びリアクターの温度管理
　　本体内部とリアクター内部の温度は適正温度となるように排気と吸気をコンピュータが管理しています。
１　装置の自動停止機構
　　本体内部の温度は温度センサーで管理されており設定された設定最大温度を超えるとシャットダウン処理が行われます。
１　緊急停止時の排ガス漏れ防止機構
　　制御システムが異常と判断した場合処理中の排気ガスが外部に漏れないように本体を完全に密閉する機能が自動的に動作します。